公認会計士試験は、金融庁が決めた合格者数の枠の中に入らなければ合格できない「競争試験」です。
従って、競争に勝つための学習が重要になってきます。
では競争に勝つためにはどのような学習が必要なのでしょうか。
重要なのは、合否ライン上にいる受講生の半分以上が正答できる問題を取りこぼさないような学習を行うことです。
このような学習を行うためには、自分に合った専門学校を見つけ出し、その専門学校をうまく利用すればいいのです。
多くの受講生が通う専門学校で取り扱った論点が本試験で出題されれば、その専門学校に通う受講生の多くが正答できます。
一方で専門学校で取り扱わなかった難しい論点から出題されても、多くの受験生が正答できないため、その問題は合否に影響しない埋没問題となる可能性が高いはずです。
このことを考えれば、受験生の多くが通う専門学校の中から、自分に合った専門学校を見つけ出し、その専門学校をうまく利用して、学習を進めることが、合格への最短ルートなのです。
以下ではさまざまな観点から専門学校をランキング付けしていますので、これらのランキングを参考にして、自分に合った専門学校を見つけるようにしてください。
※ 当記事内のランキングは筆者の主観に基づくランキングです。
合格実績に着目したランキング
専門学校では、独自に開発されたテキストやカリキュラムなどの学習メソッドを利用して、学習を進めていくことになります。
でもこの学習メソッドは、専門学校によってさまざまで、どの学習メソッドが優れているのか分からないと思います。
そんな学習メソッドなのですが、優劣を計る方法の一つに、合格実績を見る方法があります。
合格実績が全てではありませんが、合格実績を見ることによって、その専門学校の学習メソッドの優劣が、ある程度は分かると思います。
受講生の合格実績に着目した専門学校ランキングは以下のとおりですので、専門学校選びの参考にしてください。
TACでは新試験制度制定後の2006年から2017年の12年間に7,900名の合格者を輩出しており、公表されている中での累積合格者数はトップです。
これは全合格者の41%という非常に高い占有率となり、合格者10人のうち、4人はTACの受講生ということになります。
またカリキュラム修了者の合格率は49.4％と、途中でドロップアウトせず、カリキュラムを最後まで受講した受験生の約半数が合格を勝ち取っています。
合格実績で選ぶなら、まずはTACを選択肢として考える良いでしょう。
大原でも新試験制度制定後の2006年から2017年の12年間に7,172名の合格者を輩出しています。
これは合格者全体の37%を占めており、合格者が10人いれば、3～4名が大原の受講生ということになります。
ここ2、3年の合格実績はTACを上回っており（TAC2017年352名、2016年385名、2015年372名に対して大原2017年482名、2016年406名、2015年381名）、勢いがあるのが大原です。
なおカリキュラム修了者の合格率については、大原では公表されておらず不明です。
累計合格実績ではTACに少し及ばない大原ですが、TACと合わせて選択肢の一つとして検討したい専門学校です。
CPA会計学院では、2018年の公認会計士試験において合格者223名の合格者を輩出しています。
この数字は、2017年の大原482名、TAC352名に迫る勢いとなっています。
2015年の合格者数は65名、2016年は95名と100名に満たなかった合格者数なのですが、2017年は121名、2018年は223名ととうとう200名を超える合格者を出すようになってきました。
年々合格者数が増加しているCPA会計学院ですが、現在最も勢いがあると言えます。
またカリキュラム修了者の合格率は42.4%と、カリキュラムを最後まで受講した受験生の4割強が合格しており、高い合格率を誇っています。
なお東京CPA会計学院では、合格者累計は公表されておらず、不明です。
クレアールでは、合格実績は公表されていないため、今回はランキング外としています。
受講料に着目したランキング
公認会計士になるためには、専門学校の受講料の他、通学のための定期代や文房具代などが必要です。
また一日のほとんどの時間を専門学校で過ごすことになりますので、昼食代や夕食代も必要となってきて、トータルでは100万円くらいの費用が掛かります。
その中でも専門学校の学費は大きいので、受講料は専門学校選びの重要な一つの判断要素だと思います。
受講料に着目した専門学校ランキングは以下のとおりですので、専門学校選びの参考にしてください。
なお受験時代の100万円は非常に大きい金額ですが、合格すればあっという間に取り返すことのできる金額ですので、受講料が安いことだけで専門学校を選ぶことなく、自分に合った専門学校を選ぶようにしてください。
LECのカリキュラムでは、短答式と論文式のフェーズを分けて学習していきます。
そのため短答合格コースの通学講座の受講料は308,000円と学習を始めやすい価格となっています。
また短答式試験に合格した場合は、論文合格コースを50,000円で受講することができるため、合計358,000円から公認会計士講座を受講することが可能です。
また随時クーポン等を発行して受講料の割引なども行っていますので、資料請求して確認してみてください。
初学者向けの通学講座は700,000円からとなっており、TACや大原とさほど変わりません。
ところがWeb通信は538,000円からとなっており、TACや大原に比べると受講料が安く設定されています。
なおDVD通信は770,000円からとなっており、Web通信との差額が大きいのもCPAの特徴です。
初学者向け通学講座の受講料は、740,000円からとなっており、高額な受講料が必要です。
ただし時期によってはキャンペーン等も実施していますので、詳しくは資料請求して確認するようにしてください。
Web受講に特化しているため、受講料は他の専門学校に比べて抑えられています。
初学者向けのWeb通信講座は540,000円からとなっていますので、気になる方は確認してみてください。
なおDVD通信を選んだ場合は、受講期限はなくなりますが、メディア代として受講料が100,000円アップします。
大原の受講料もTACと同水準に設定されており、初学者向けの通学講座の受講料は、740,000円からとなっています。
ただし時期によってはキャンペーン等も実施していますので、詳しくは資料請求して確認するようにしてください。
受講しやすさに着目したランキング
東京や大阪で受験勉強される方は、いずれの専門学校でも受講しやすさには大差はありません。
しかしながらそれ以外の地域で受験勉強される方は、その専門学校の教室展開が重要になってきます。
自宅で通信講座を受講して公認会計士を目指すことも可能ですが、一人で学習を進めていると、学習方法を誤ってしまう恐れもあります。
あるいは不安が爆発して、挫折してしまうことも考えられます。
それを避けるためには、教室に通って、他の受講生たちと情報交換しながら学習を進めることをおすすめします。
ライブ講義実施校が近くにない場合でも、近くに教室があれば、個別ブースで受講する方法もあります。
各専門学校の教室展開に着目したランキングは以下のとおりですので、専門学校選びの参考にしてください。
全国28か所にLEC直営の本校があります。また提携校も29か所にあり、合わせると全国57か所に教室があります。
従って地方在住でも受講しやすいのがLECです。
自宅では集中して学習できないという方でも、LECなら各教室の個別ブースを利用して受講することが可能です。
なおライブ講義は渋谷駅前本校のみとなっています。
全国22か所に教室を持っており、提携校13校と合わせると全国35か所に教室があります。
教室展開は大都市中心ですが、通学圏内にお住いの場合は、おすすめです。
仙台、福岡でライブ講義を受講できるのは、TACだけですので、仙台、福岡にお住まいの方には、特におすすめです。
全国40か所に教室を持っており、LECに続いて地方で受講しやすいのが大原です。
各教室の個別ブースを利用して受講することが可能ですので、自宅では集中して学習することができないという方には、おすすめです。
また東京以外でも札幌、名古屋、京都、大阪、神戸でライブ講義を受講することが可能ですので、ライブ講義受講したいという方にも、おすすめです。
LECとは違う地方都市に教室があったりもしますので、気になる方は、資料請求してみてください。
東京（水道橋、早稲田、日吉、中野）と大阪（梅田）にしか教室はありません。
従って地方在住者が受講する場合は、通信講座を受講することになります。
自宅でも集中して学習できる方なら問題ありませんが、それ以外の方は別途自習室を確保する必要があります。
クレアールはWeb通信に特化しているため、受講者は全員自宅等で通信講座を受講することになります。
自宅でも集中して学習できる方なら問題ありませんが、それ以外の方は別途自習室を確保する必要があります。
講師に着目したランキング
専門学校の講義は一回3時間が標準で、初学者向けのコースでは、トータルで250コマ程度の講義が実施されます。
従って講義を実施する講師は重要な要素の一つなのですが、講師もさまざまで、常勤講師や非常勤講師のほか、公認会計士の資格を有している講師、講義方法がユニークなカリスマ講師などがいます。
この講師に着目した専門学校ランキングは以下のとおりですので、専門学校選びの参考にしてください。
2017年12月にLECで人気のあった渡辺克己氏（財務会計論）、池邉宗行氏（管理会計論）がCPAに移籍しており、実力派講師の結集に力を入れているのが東京CPAです。
渡辺氏、池邉氏以外にも、財務会計論（計算）の国見健介氏、監査論の松本裕紀氏、租税法の髙野大希氏、企業法の菅沼彰氏、経営学の永田武士氏など、公認会計士試験を知り尽くした専任講師が講義を実施します。
またCPAでは、専任講師による常駐体制をとっており、いつでも全科目の質問に対応してくれます。
またフリーダイヤルも準備されており、通信講座の受講者も時間を気にすることなく質問できて、安心です。
有名講師による講義で学習を進めたい方には、おすすめの専門学校です。
有名講師が多数在籍していたLECですが、2017年12月に渡辺氏、池邉氏が東京CPAに移籍しています。また2018年12月には松本氏が独立して、新しいオンライン専用会計士受験学校を立ち上げるに至っています。
講師陣の弱体化が懸念されるところですが、それ以外にも影山一人氏（財務会計論）、二ノ宮真典氏（管理会計論、経営学）、日下大輔氏（監査論）、森村 礼二郎氏（企業法）、高田幸子氏（租税法）など多数有名講師が在籍しており、講師層の厚さが伺えます。
なおLECではインターネットを通じて質問を受け付けており、回答は専任のアドバイザーが行います。
来校しての講師への質問や電話での質問などには対応していませんので、注意が必要です。
TACでは公認会計士試験に合格した優秀な講師を厳選して採用しており、合格に直結した講義を展開しています。
試験を突破した講師が、自らの経験を生かして講義を実施しますので、ポイントを絞った講義が期待できます。
また講義以外にも、科目ごとの学習方法やモチベーションの維持方法などについても、受講生の立場に立ったアドバイスが期待できます。
合格者から様々なアドバイスを受けたいという方は、TACも検討するようにしてください。
公認会計士試験では有名なカリスマ講師の石井和人氏と元試験委員の堀江正之氏がクレアールの公認会計士講座を完全監修しています。
また石井氏、堀江氏とも自ら教壇にも立ち、講義を実施しています。
石井氏（財務会計論（理論））、堀江氏（監査論）以外にも、財務会計論（計算）の山田和宗氏、管理会計論の藤橋直氏、租税法の山幡康二氏、企業法の山本貴文氏など一流の実務家や大学教授などプロの講師がクレアールの講義を担当しています。
石井和人氏の非常識合格法に興味がある方は、資料請求してみてください。
大原では、公認会計士講座を担当している講師のうち、90%を超える122名が常勤講師となっています。
そのため非常勤講師にありがちな、質問したいけど講師が来週まで来ないというようなことはなく、毎日質問に答えてもらうことが可能です。
また全国の各校には質問専用の電話も設置されており、映像通学講座の受講生もこれを利用して講師に質問を行うことが可能であることに加え、質問用のフリーダイヤルも設置されていることから、通信講座の受講生も安心です。
なお質問の受付時間は16:00から19:00の3時間に限定されていますので、注意が必要です。
各専門学校の違いが気になる人は、こちらの記事もどうぞ。
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